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人工内耳と新生児聴覚検査

難聴医療の人工内耳が普及してきたから、

情報が届いていなかったという不利益がないように、

新生児聴覚検査の結果が要精密検査のお子さんは、

保健所からまたは産科病院から、

先ずは精密検査の出来る病院に繋げていく。

これが公平な情報提供の形と考えます。

精密検査の結果が難聴と診断がでたら、

そこから、補聴器・人工内耳適応であれば、

難聴医療人工内耳の選択を考える。

人工内耳の選択をしないと保護者が決めたら、

そこからは病院の介入はなくなります。

必ずしも人工内耳をしなさいという病院はなく、

お薦めはされると思いますが選択は保護者になります。

 

人工内耳を選択しない場合は、

手話しかなく療育機関での対応になります。

人工内耳を選択すると人工内耳と手話の活用が可能になり、

軽度・中等度難聴の聴こえ難さはありますが、

聴覚活用が出来る部分もありつつ聴こえ難さを手話で補い、

語彙を身に付けていける可能性が高くなります。

人工内耳では環境音を得る事が可能で、

補聴器の効果がない方には有効です。

人工内耳のハビリティーションの場では、

手話を使う事を避けて聴覚活用の訓練になります。

日常生活で手話を使う事は構わないが、

ハビリティーションの聴覚活用の効果は薄れます。

人工内耳で3か国語を話す子供も出現している時代に、

ハビリティーションの重要性がなお増してきています。

過去の聴こえない音を「発声」させる訓練ではなく、

人工内耳活用の聴覚活用の訓練です。

 

公平な情報提供とは、

先ず難聴医療情報の提供を行い、

そこから「どう生きていくのか」についての、

難聴者の社会環境の現状も情報提供を受け、

保護者の聴覚障碍者を見る視点も鑑みて、

保護者の素直な感情で決めていくのが理想です。

 

人工内耳難聴医療の充実と、

新生児聴覚検査の社会環境整備が成って来た、

高度難聴者が「音」を聴く事が出来る、

今だからこそできる判断の必要性が高くなっています。